レジーナリゾートメンバー会員規約

次の事項に該当した場合は会員資格を取り消し、会員は全ての特典を失います。その際、該当する会員への通知は略させていただきます。

1. ご入会時に虚偽の申告をされた場合
2. ご住所・電話番号等の連絡先が不明となった場合
3. ホテル約款による宿泊料金など諸料金をお支払い頂けない場合
4. ホテル約款及び利用規則を順守せずホテルの名誉を著しく傷つけ、秩序を乱した場合
5. 本規約に違背する行為があった場合
6. 暴力団、暴力団員またはその関係者その他反社会的勢力である場合
7. 暴力団または暴力団員が事業活動を支配する法人、その他の団体の関係者である場合
8. 法人で、その役員のうちに暴力団員に該当する者の関係者である場合
9. 本規約に違反し、当ホテルが会員として不適合であると判断した場合
10. 宿泊予約システム利用規約第9条遵守事項に違反した場合

1. 会員は、当ホテルの公式Webサイトで、所定のお手続きをいただくと特典が受けられます。
   特典のポイントサービスは公式Webサイトから予約された場合、その宿泊会員に対して所定のレジーナリゾートメンバーポイント（以下「ポイント」という。）を付与し、獲得したポイントに応じて特典を提供する制度をいいます。 ポイント付与対象は現金及びクレジットカードでの精算に限り、宿泊料金（税抜）に対して以下に記載する付与率に基づきポイント（1ポイント1円）が付与されます。
   • - ブロンズステージ会員　0.5％
   • - ゴールドテージ会員　　1.0％
   • - プラチナステージ会員　2.0％
2. 宿泊プランにより付与率が異なる場合がございます。特典内容は、当ホテルのホームページ等で掲示します。
3. 当ホテルは、会員への事前の通知、承諾なくして特典の内容を随時変更することができるものとします。

1. 算出期間は（毎年10月1日～9月30日）宿泊数に応じて、以下の通り翌年度の会員ステージを判定します。
   • - ブロンズステージ会員　年間1～3泊
   • - ゴールドステージ会員　年間4～9泊
   • - プラチナステージ会員　年間10泊以上
2. 年度内の月中にステージアップの要件を満たした場合、次月1日よりステージアップとなります。ステージダウンについては、前項記載の通り、年度単位の判定となります。
3. ステージ判定の対象となる宿泊数は公式Webサイトにてご予約された場合、宿泊された会員の方に対し加算いたします。
4. ポイント及び宿泊実績については、ご滞在チェックアウト日の翌日に付与されます。

会員の方であっても、以下の条件でご宿泊された場合はポイント付与対象とはなりません。

1. お電話でのご予約
2. 公式Webサイト以外のインターネットエージェント及び旅行代理店を経由してご予約・ご宿泊された場合
3. ポイント付与除外の対象宿泊プラン（一部）

1. ポイントを他人に貸与・譲渡・買入・寄託することはできません。
2. 不正利用・二重発行等が発覚した場合には会員資格及びポイントその他全ての特典を失うものとします。
3. ポイント加算は発行日当日から加算可能です。ただし、会員特典の適用は次回ご宿泊予約からとなります。
4. 最終ご宿泊日から2年間ご宿泊のご利用がない場合、及び会員退会時には保有ポイントを失効いたします。
5. ポイントをほかのサービスや現金の交換はいたしかねます。
6. 複数の会員のポイントを分割、あるいは移行することはできません。

当社及び東京建物グループ（※1）では以下の場合、お客様の個人情報を利用させていただきます。

1. ホテル運営とこれに伴うサービスの提供
2. 会員の宿泊予約及びチェックインに関する業務
3. 正当な事業活動のために必要な案内の連絡、送付（※２）
4. 宣伝印刷物等の送付（※２）（ただし、会員から宣伝印刷物等の送付について中止の申し出があった場合は、速やかに送付を中止する処置をとります。）
5. マーケティング活動、商品開発のための利用
6. 業務の一部を委託先企業に委託することがありますが、このために、適切な保護処置を講じた上で、個人情報の一部を当該委託先企業で利用する場合があります。
   （※１） 東京建物（株）、東京建物不動産販売（株）等
   （※２） 各種案内・営業活動は、訪問、はがき・ダイレクトメールの送付、電話、電子メールの送信等の方法で行います。

当社では以下の場合を除いて、第三者に個人情報を開示・提供することはありません。

1. 本人の同意を得ている場合
2. 法令に基づく場合
3. 人の生命、身体又は財産の保護のために必要があり、個人情報の開示・提供について本人の同意を得ることが困難な場合
4. 公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のため必要があり、本人の同意を得ることが困難な場合
5. 国の機関もしくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要があり、個人情報の開示・提供について本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合